平成23年3月11日に発生した東日本大震災では、多くの歯科医師が身元確認作業に従事しました。発災当初から、被災地の県警と協力して、被災者でもある地元の歯科医師が身元確認作業を開始しました。
また同時に、警察庁から日本歯科医師会への要請にもとづいて、全国の歯科医師会に出動をお願いしたところ、わずか数日間で1,100名を越える手挙げがありました。

その後は、当初の5ヶ月間で、延べ約2,600名の歯科医師が過酷な身元確認作業にあたり、約8,750体ものご遺体の歯科所見を採取、照合しました。
ただ、津波によって歯科医院のカルテやX線写真が流失したことなどにより、被災地の歯科医師会と警察を中心とした生前の歯科資料の収集と、収集したデータをパソコンへ入力する作業は困難を極めました。歯科医師がご遺体の口の中を丹念に検査できたとしても、生前の記録が確実かつ円滑に収集できないと、身元の特定に繋げることは難しいのです。